Talent CRMとは？あなたは、次の転職先企業に「ストーカー」されているかも？

次世代の採用プロセスでは、あなたのオンライン行動データまでもが判断材料になります。

「ストーカー」というのは大げさすぎるかもしれませんが、あなたのパソコンやスマホの画面に表示される広告、メール、通知の多くが、あなた専用に最適化されているのです。このことは、もうすでにご存知かもしれませんが、こうした最適化は、さまざまなWebサイトやアプリでの閲覧履歴や行動などを収集・分析することによって実現しています

そして、このような "ストーカー行為 "は、人材採用のプロセスにも及んでいます。

雇用主は、「タレントCRM」（別名「リクルーティングCRM」）という新たなツールを使い、候補者が応募してくるずっと前から、候補者との関わりを持ち始めています。このようなツールのデータベースには、アクティブな候補者、潜在的な候補者、そして過去に応募したことのある候補者が含まれます。

人事や採用に詳しい方であれば、「それってATS（Applicant Tracking System）じゃないの？そんなの昔からあるでしょ！」と思われるかもしれません。従来のATSにタレントCRM機能を搭載したものも出てきていますが、両者の主な違いは以下の通りです。

ATS：実際に応募してきた応募者の情報を管理することに重点を置いているタレントCRM：タレントプールと応募者数を増やすことが可能

ATS：候補者が提供した情報に基づいて候補者を評価
タレントCRM：ソーシャルメディアやブログなどのオンライン行動を分析し候補者のプロフィールを充実させることが可能

ATS：エンゲージメントの測定はできない
タレントCRM：各候補者が特定の求人に対してどれだけ興味を持っているかを知ることが可能

また、ATSはどちらかというと、ワークフローとコンプライアンスのための生産性向上ツールですが、タレントCRMはそうではありません。

では、実際にどのような機能があるのでしょうか？
タレントCRMは将来的に、Cookiesやフィンガープリンティング、またはクッキーに代わるほかの技術を利用し、候補者のオンライン行動を追跡、各候補者が特定の職種にどれだけ適合するかを分析します。もちろん、候補者の同意を得た上で、GDPRに準拠して行われます。

現在のタレントCRMは、まだその段階には至っていません。彼らは主に、オンラインイベントを開催したり、インスタントチャットなどのオンラインエンゲージメントチャネルを開設することで、雇用主が候補者のパイプラインを増やすことを支援しています。また、候補者がソーシャルメディアのプロフィール（Facebook、LinkedInなど）を共有したら、ウェブスクレイピングなどを使ってウェブページから情報を抽出し、タレントCRMのデータベースにあるプロフィールを充実させます。

この分野で最も有名なプレイヤーの一つがBeameryです。
2014年にイギリスで設立されたBeamery、当初は別のサービスを提供していましたが、後にタレントCRMの提供に軸足を移し、米国市場で大きな成功を収めています。2021年6月には、1億3800万米ドルを調達しました。
また、少し小規模なプレーヤーとしては、2019年にHRテック企業のPageupに買収されたClinch社があります。
2021年1月にTPGが5億ドルで買収したGreenhouseも、企業が候補者のパイプラインを増やすことをサポートしています。
別のアプローチで切り込んでいますが、2021年5月にNYSEに上場し、現在25億米ドルの時価総額になっているZIP Recruiterは、プログラマティック広告に似たサービスで、クライアントが求人に関する情報を発信することを支援しています。

タレントCRM機能を提供するATS企業としては、1999年に設立され、ATS市場で最大のシェアを占めているiCIMSが有名です。そして、ATSマーケットシェアのトップ10に入るBullhorn ATS社も、企業が将来の候補者を育てるための支援を始めています。

欧米ではタレントCRMの導入が進んでいますが、アジアでもこの分野の先駆者になろうとしている企業があります。

日本では、1973年に創業した大手人材派遣会社であるPERSOLが、日本初のタレントCRM「HITO-link CRM」というサービスを展開しています。
2017年に設立されたスタートアップのHERPも、ATSとタレントCRＭ機能を提供しています。より小規模なプレイヤーとしては、「Meety」「Talent Cloud」「Calin」「Talentio」などがあります。

タレントCRMではありませんが、弊社の出資先でもあるLAPRASは、エンジニアの採用プロセスに焦点を当て、候補者のGitHub、Twitter、noteなどのオンラインメディア上の記録及びその他ネットの公開情報から、エンジニアのスキルを自動で分析し、条件に合った候補者を企業に推薦しています。

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